【資産1.4億円】2019年米国株式投資考察(資産/購入/配当)

米国株式投資19年目の振り返り

米国株式を始めてから19年目の2019年を振り返る。月ごとの状況は以下を参照。

2019年1月米国株資産2019年1月米国株配当

2019年2月米国株資産2019年2月米国株配当

2019年3月米国株資産2019年3月米国株配当2019年3月米国株購入

2019年4月米国株資産2019年4月米国株配当

2019年5月米国株資産2019年5月米国株配当

2019年6月米国株資産2019年6月米国株配当2019年6月米国株購入

2019年7月米国株資産2019年7月米国株配当

2019年8月米国株資産2019年8月米国株配当

2019年9月米国株資産2019年9月米国株配当2019年9月米国株購入

2019年10月米国株資産2019年10月米国株配当

2019年11月米国株資産2019年11月米国株配当

2019年12月米国株資産2019年12月米国株配当2019年12月米国株購入


購入状況

2019年の購入状況は以下の通り。

2019年3月:T(AT&T)520株 購入単価@31.1415ドル

2019年6月:MO(アルトリア・グループ)340株 購入単価@48.1935ドル

2019年9月:XOM(エクソン・モービル)230株 購入単価@71.8939ドル

2019年12月:MO(アルトリア・グループ)330株 購入単価@50.7866ドル

2019年の購入銘柄を振り返ってみると、全て配当率が高いものとなっている。やはり昨年50歳になってリタイアが現実的になり、配当金で生活できる可能性を高めることを重視した結果だろう。これが年齢が若くて長期投資/バイアンドホールドを続ける期間が長ければ、取得価額と比べて割安と感じるゼネラル・エレクトリック(GE)なども購入対象となっていたかもしれない。

またアルトリア・グループを購入したのは2003年3月以来15年超振りになる。これは上述の年齢と前年の2018年が低調な年だったことから、自分のポートフォリオ内での投資を分散して大きな失敗を避けるということも意識していたこともある。

2019年のドルベースの購入総額は65,874.60ドル(受取配当の再投資含む)。手数料合計は86.8ドル。総購入に占める手数料の割合は0.13%だった。


投資資金/資産状況

2001年投資資金:835,000円(累計投資資金:835,000円)

2002年投資資金:3,265,000円(累計投資資金:4,100,000円)

2003年投資資金:2,416,033円(累計投資資金:6,516,033円)

2004年投資資金:1,536,287円(累計投資資金:8,052,320円)

2005年投資資金:1,950,000円(累計投資資金:10,002,320円)

2006年投資資金:2,500,000円(累計投資資金:12,502,320円)

2007年投資資金:3,160,000円(累計投資資金:15,662,320円)

2008年投資資金:3,100,000円(累計投資資金:18,762,320円)

2009年投資資金:4,000,000円(累計投資資金:22,762,320円)

2010年投資資金:3,000,000円(累計投資資金:25,762,320円)

2011年投資資金:4,000,000円(累計投資資金:29,762,320円)

2012年投資資金:4,000,000円(累計投資資金:33,762,320円)

2013年投資資金:4,000,000円(累計投資資金:37,762,320円)

2014年投資資金:4,000,000円(累計投資資金:41,762,320円)

2015年投資資金:14,000,000円(累計投資資金:55,762,320円)

2016年投資資金:10,000,000円(累計投資資金:65,762,320円)

2017年投資資金:4,000,000円(累計投資資金:69,762,320円)

2018年投資資金:4,237,680円(累計投資資金:74,000,000円)

2019年投資資金:4,000,000円(累計投資資金:78,000,000円)

2019年も年間の追加投資額は400万円。年棒も上がらない中でこれ以上の資金投入は難しい。あくまで普段の生活に無理のない範囲での投資は変えないで。

2019年の資産状況は以下の通り。

8月までは大体1億1500~1億2500万円の範囲で上下動していたのだが、9月以降は右肩上がりでとんとん拍子で今までの資産最高額を更新している。これは自分の投資が良かったということではなく、市場全体が良かっただけに過ぎない。

以下は累計資産のグラフ。

2019年単年の資産グラフでは分からないのだが、2018年12月から2019年1月で大きく増加したのも自分の資産には大きな影響を与えている。2018年12月末の資産が102,018,462円だったのが、2019年1月には112,194,933円と約1,000万円増となっていた。
また、2019年は好調な年ではあったのだが2019年10月までは2018年9月の最高点までには到達していなかったことも分かる。やはり2018年10月、12月の急落がどれほど酷かったということが偲ばれる。

続いて投資資金を除いた損益ベースでの2019年のグラフ。

投資資金を除いてもグラフの形は2019年の資産のグラフと類似しており、特に述べることもない。

2019年までの累計損益のグラフは以下の通り。

この1年間の損益の振れ幅は過去最大。年を経るに従って資産の額が増えているので、振れ幅が大きくなるので金額ベースで大きくなるのはまあ理解できる。それにしてもここ5年ぐらいの振れ幅の大きさは精神衛生上よろしくないなあ。


配当金

2001年総配当金額(税引後):0円

2002年総配当金額(税引後):19,436円

2003年総配当金額(税引後):66,616円

2004年総配当金額(税引後):108,972円

2005年総配当金額(税引後):162,596円

2006年総配当金額(税引後):248,963円

2007年総配当金額(税引後):352,701円

2008年総配当金額(税引後):446,275円

2009年総配当金額(税引後):309,206円

2010年総配当金額(税引後):314,511円

2011年総配当金額(税引後):336,760円

2012年総配当金額(税引後):377,505円

2013年総配当金額(税引後):511,893円

2014年総配当金額(税引後):615,427円

2015年総配当金額(税引後):1,216,837円

2016年総配当金額(税引後):1,558,230円

2017年総配当金額(税引後):2,129,688円

2018年総配当金額(税引後):2,710,703円

2019年総配当金額(税引後):3,171,302円

配当は2019年も順調に増加。興味深いのは2018年の資産は大幅に減少したのだが、大幅に資産が増加した2019年の方が、配当の増加額は2018年より少なくなっている。必ずしも資産の増減と配当の増減は関連しない気がする。2018年の株式下落の影響から2019年に配当が減らされたわけでもない。2019年の配当減はゼネラル・エレクトリック(GE)とクラフト・ハインツ(KHC)の2銘柄でいずれも個別の理由によるもの。下記に挙げる為替レートの影響も大きかった。

いずれにせよ、税引後の年間配当が初めて300万円台を超えたのは嬉しいところ。ただし、400万円台になるにはかなり時間がかかるのだろうなあ、とは思う。


為替

2019年の為替レートは以下の通り。

5月の対中関税発動によって大きくドル安、そして8月も米中交渉の不透明さから大きくドル安になり、そこから多少はドル高になったものの108円台で終わっている。2019年後半はダウ最高値更新といったニュースが多かったのだが、為替は2019年前半の為替水準までには至らず。

投資開始からの為替レートは以下の通り。

ここ4年ぐらいはなんだかんだ言っても1ドル=105~115円の幅に収まっている。自分が投資をしてからの為替レートを端的に見てみると、ここ数年の為替レートは余裕で許容範囲と言えるだろう。2018年より為替レートがドル安になって、円ベースの受取配当が減ったなどと文句を言ってはいけない。


まとめ

2019年のまとめは以下の通り。

①円ベースの資産が初めて1億4000万円台に到達

②円ベースの損益が初めて6000万円台に到達

③2019年末の円ベース損益の投資額比は84.4%まで回復。ただし、最高は2014年12月の90.6%

④年間の税引後受取配当合計が300万円を突破

クラフト・ハインツ(KHC)が急落し、配当も大幅減

⑥ボーイング(BA)が737MAX機の諸問題によりメディアを賑わせた

⑦投資額の一番大きいAT&T(T)が取得価額比マイナスからプラスに転じた

⑧ここ数年懸念されている米中貿易摩擦の影響が2019年も継続。一応2019年12月に「第一段階」の通商合意がなされた

以下は2019年のダウ工業平均のチャート。

2019年は年間を通してみると市場全体が米中貿易の問題がありつつも結果としては堅調な年であり、自分の資産もそれに乗っかって上昇したというのが正直な感想。

2019年は1月に2018年のマイナスを幾分か取り戻してくれて、その後はしばらく上下動が続き落ち着かない感じが続き、9月から12月にかけての上昇で2018年のマイナス分を完全に取り戻しそれを超えてくれたという、結果だけ見れば満足のいく年だったのだが、色々事象を考えると何か釈然としない部分があったのも正直なところ。例えば、米中関税に関しても結果的に2019年12月に第一段階合意には達したものの完全に解決したわけではないし、米ISM製造業景況指数も市場及び自分の資産が上昇した9月以降は、節目の50を下回っている。自分の性格的に、資産が増加すると、どうしても何時下落するのかという事を考えてしまう。

2020年の展望に関しては引き続き米中貿易関連が市場に影響を及ぼすのだろうが、それに加えて2020年に入った途端に米国とイランの緊張が高まってしまい、これも気に掛かるところ。願わくば2020年も堅調な資産、配当となって欲しいのだがなあ。

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