はじめに

AT&T（T）のワーナーメディア分離に伴って2022年5月からAT&Tが46.6%配当減となり、実際にAT&T株配当がどれ程減ったかについては

AT&Tのワーナーメディア分離後の初配当確認（2022/5）

でまとめている。

そして全体の配当については2022年3月時点の情報に基づいて以下で詳しくまとめているが

AT&T分離後の配当が配当金生活に及ぼす影響（2022/3）

今回は実際に配当減となったAT&T配当を受けて改めて自分の年間配当金について確認しておく。

2022年5月のAT&T配当減に伴う自分の米国株配当確認

ワーナーメディア分離後のAT&T配当は2022年5月9日受取だったので、それを含めた直近四半期（3ヶ月分）の配当を4倍すれば1年後までの年間配当が想定できる。

直近四半期税引後配当

直近四半期税引後受取ドル配当：7,253.20ドル

直近四半期税引後受取円配当：885,435円（為替レート平均：1ドル＝122.075）

このデータがベースとなる。

ケース1：為替レートが直近と変わらない場合の税引後年間配当

2022年5月10日からの年間税引後受取ドル配当：7,253.20ドル×4＝29,012.8ドル

2022年5月10日からの年間税引後受取円配当：29,012.8×122.075＝3,541,737.56円

ケース2：為替レートが更に円安に振れた場合の税引後年間配当

今後の受取配当時の為替レートが1ドル＝125円の場合

2022年5月10日からの年間税引後受取円配当：29,012.8×125＝3,626,600円

今後の受取配当時の為替レートが1ドル＝130円の場合

2022年5月10日からの年間税引後受取円配当：29,012.8×128＝3,771,664円

ケース3：為替レートが円高に振れた場合の税引後年間配当

為替レートが5円異なると年間で約14.5万円の差異が出てくる。

今後の受取配当時の為替レートが1ドル＝120円の場合

2022年5月10日からの年間税引後受取円配当：29,012.8×120＝3,481,536円

今後の受取配当時の為替レートが1ドル＝115円の場合

2022年5月10日からの年間税引後受取円配当：29,012.8×115＝3,336,472円

今後の受取配当時の為替レートが1ドル＝110円の場合

2022年5月10日からの年間税引後受取円配当：29,012.8×110＝3,191,408円

今後の受取配当時の為替レートが1ドル＝105円の場合

2022年5月10日からの年間税引後受取円配当：29,012.8×105＝3,046,344円

配当金生活の想定キャッシュフローを満たす為替レート下限

現在の配当金生活想定キャッシュフローはAT&Tのワーナーメディア分離発表直後に開示された情報を元に2021年6月に作成している。

その際はAT&Tの配当減を多めに見積もって50%減とし、当時の為替レート等も考慮して年間95万円×3回＝285万円の受取配当を想定しており、一応60才末までは預貯金がマイナスにはならないキャッシュフローとなっている。

つまり年間税引後受取ドル配当29,012.8ドルが285万円となるレートまでは現在の想定キャッシュフローでリタイア生活が成り立つことになり、285万円÷29,012.8ドルで

1ドル＝98.2325円

が配当金生活の想定キャッシュフローを満たす為替レート下限となる。

まとめ

2022年5月のAT&T配当減を受けて改めて自分の年間受取配当及びキャッシュフローについて確認してみたが、基本的にはAT&T分離後の配当が配当金生活に及ぼす影響（2022/3）で書いた内容と大差なく（一部配当増銘柄のためややドルベース配当が3月時点より増えている）予定通りと言う結果になった。

3月のAT&T配当減前時点の想定とほとんど変わらずわざわざ今回まとめる必要も無かった気もするが、想定と実際に差異が無かったことで良しとすべきなのだろう。また繰り返し書くことで実際にAT&Tの配当が減少した事に対する不満よりも、減少したAT&Tの配当でも配当金生活が成立するだろう安心感の方が増した様に思える。

また今回は現状の米株配当金で為替レートが1ドル＝約98円という為替レートの下限値を確認したことも大きい。今後もこうして具体的な数値を把握することで配当金生活に対する安心感を保てるようにしていきたい。