2021年現在（2021年5月9日）までの受取配当
配当を産み出してくれている所有銘柄及び保有株数についてはこちらを参照。
ドルベース
2021年1月1日から5月9日までの年間受取配当は
【税引前ドルベース】：18,448.73ドル
【税引後ドルベース】：13,249.71ドル
*上記の様に税引前配当から30%弱は税金で引かれることに注意。確定申告をすることで日本と米国で二重課税されている所得税の米国分約10%は戻ってくるのだが、ここでは考慮に入れず。米国株配当に関する自分の税金の考え方はこちら。参考として2020年度の確定申告結果を一番下に掲載。
円ベース
現在使用している楽天証券の一般口座では、件数が増えると円ベースの配当を上記の様に一つの画面で見ることが残念ながら出来ないのでまとめたデータを抜粋して掲載する。
上記画像の様に今年度の受取配当30件のデータを、画像真ん中程にある「CSV形式で保存」から、表計算ソフトの機能を使ってまとめたものが以下。ドルベース画像の「税引後合計」と受渡金額/受取のドル建ての合計は同じ13,249.71ドルになっている。
【税引後円ベース】：1,406,646円
【平均為替レート】：106.1643
2021年に配当増減のあった銘柄
現時点で受取時配当増が3銘柄。
ブリストル・マイヤーズ スクイブ（BMY） ⇒ 8.9%配当増
配当増前四半期配当受渡日：2020年11月6日、一株あたり配当@0.45ドル
権利落日2020年12月31日、権利実施日2021年2月1日
配当増後四半期配当受渡日：2021年2月6日、一株あたり配当@0.49ドル
コカ・コーラ（KO） ⇒ 2.4%配当増
配当増前四半期配当受渡日：2020年12月17日、一株あたり配当@0.41ドル
権利落日2021年3月12日、権利実施日2021年4月1日
配当増後四半期配当受渡日：2021年4月5日、一株あたり配当@0.42ドル
シスコ・システムズ（CSCO） ⇒ 3%配当増
配当増前四半期配当受渡日：2021年1月22日、一株あたり配当@0.36ドル
権利落日2021年4月5日、権利実施日2021年4月28日
配当増後四半期配当受渡日：2021年5月6日、一株あたり配当@0.37ドル
2021年年間配当
既に受取済みの上記配当に加えて、2021年末までに配当が予想されている金額を加えたものが2021年の年間配当となる。ただし、為替の変動や配当増減、定期購入による株数増加などは加味せず直近の配当から想定している。
【税引後円ベース】：1,406,646円（2021年1月1日～5月9日まで）＋2,216,940円=3,623,586円
2021年5月10日から1年間の受取配当（想定）
2021年5月9日時点での直近四半期（3ヶ月分）の配当を4倍すれば、基本的には1年後までの年間配当が想定できる。これも為替の変動や配当の増減は基本的に考慮しないものとする。
【今後1年の予想配当】：直近四半期税引後配当合計911,373円×4＝3,645,492円
注：計算が微妙に合わないことがあるのは小数点以下を省略しているため
まとめ
【2021年1月1日～5月9日までの税引後受取配当】
- 13,249.71ドル
- 1,406,646円（為替106.1643）
【2020年1月1日～5月9日までの配当増減銘柄数】
- 配当増3銘柄
【2021年1月1日～年末までの税引後受取配当（想定）】
- 3,623,586円
【2021年5月10日から1年間の税引後受取配当（想定）】
- 3,645,492円
細かい配当の内容については、「配当」カテゴリー中の最新月～2ヶ月前のデータを参照。
参考（2020年年間支払通知書）
上記は確定申告に使用する年間支払通知書の2020年版。
合計欄にある4,801,684円は税引前配当の合計金額。
475,232円は外国所得税の金額であり、確定申告で米国との課税条約から二重課税分は基本的には戻ってくる。
結局2020年の確定申告前税引後受取配当はいくらだったかというと、
4,801,684円（税引前配当）-475,232円（外国所得税）-662,548円（国税/所得税）-216,278円（地方税/住民税）＝3,447,626円
確定申告結果（2020年分）
上で書いた外国所得税額475,232円は何かしらの上限に引っかかったようで、外国税額控除等の443,862円だった。
2020年度の還付金は982,405円と外国税額控除等の443,862円を大幅に上回る金額となったのだがこの原因は恐らく
- 約100万円投資して破産法適用となったJCペニー株の売却損が配当所得との損益通算対象となったこと
- 2020年10月で退職したため、例年であれば会社で処理していた年末調整を確定申告で反映したため
- 基礎控除額が改正により今回から38万円から48万円に増えた
といった点の積み重ねが影響したのではないかと思うので、あくまで一時的に還付金の額が多かったに過ぎない。