はじめに
2026年6月24日（水）の米国市場閉場後に2026年の米銀ストレステスト結果が公表されたのは既にまとめたが、それを受けて自分の所有銘柄であるシティグループ（C）も同日に発表を行っている。
例年であれば米銀ストレステストの数日後に、個別行がストレステストの結果を受けて自己資本などを加味した発表を行っていたのだが、今回のストレステストは自己資本要件には影響を与えないことが事前に発表されていたこともあってか、ストレステスト結果発表と同日にシティグループも発表となっている。
以下、シティグループの発表内容について確認し整理しておく。
2026年ストレステストを受けてのシティグループ発表
以下はシティグループの企業サイトより引用・抜粋。
今回のストレステストについて
- 2026年2月にFRBは現在のストレステスト資本バッファー（SCB）要件を2027年10月1日まで維持することを決定した
- したがって、シティグループの2026年のSCBは3.6%のままであり、シティグループの標準化普通株式等Tier 1（CET1）資本比率の規制要件は11.6%で変更はない
- 2026年3月31日現在、シティグループの標準化CET1資本比率は12.7%で、規制要件の11.6%を110ベーシスポイント上回っている
ちなみに現在のJPモルガンのSCBを含む標準化普通株式等Tier 1（CET1）資本比率の規制要件内訳は以下の通りで合計11.6%。
- Regulatory Capital Minimum（最低規制資本要件）: 4.5%
- G-SIB Surcharge（グローバルなシステム上重要な銀行への上乗せ）: 3.5%
- Stress Capital Buffer（SCB：ストレス資本バッファー）: 3.6%
四半期配当の増配
- 2026年第3四半期の普通株式四半期配当を1株当たり0.67ドル (現在は1株当たり0.60ドル) に増額（12%の増配）する予定であると発表
自社株買戻しプログラムについて
- 以前に発表した通り、2026年第2四半期より300億ドル規模の複数年にわたる自社株買いプログラムを開始した
参考ストレス資本バッファー（SCB：Stress Capital Buffer）要件
- 2026年のストレステストの結果は、資本の回復力が大幅に強化されたことを示している
- 資本減少（開始時のCET1比率からストレスシナリオにおける底値まで）は、前回のサイクルの320ベーシスポイントから290ベーシスポイントに改善した
- FRBが現在のSCBを維持することを支持しなかったと仮定すると、上記の計画された配当増加を反映した追加分を含めて、SCBは3.3%になることを意味する
会長兼最高経営責任者（CEO）Jane Fraser氏のコメント
- 本日発表された業績は、当社の強固な事業基盤とシティをよりシンプルで強靭な企業へと変革する戦略実行における継続的な勢いを明確に示すもの
- この戦略実行は、収益力の向上や資本の強靭性強化といった具体的な成果に結びついており、ストレス・キャピタル・バッファーの削減における着実な進展を反映し、投資家向け説明会で議論したリターンを実現するための明確な道筋を示している
- これらの要素が一体となって、当社は様々な経済状況下において、安定した長期的な業績を達成できる体制を整えている
まとめ
以上、2026年米銀ストレステストを受けてのシティグループの発表ついて確認してみた。
事前に予想されていた通り、ストレステストを踏まえた自己資本に関する新たな情報は無かったが、無難にストレステストを通過したことにより四半期配当の増配や自社株買戻しプログラムを開始したことは好材料であったと言えるだろう。
とシティグループの発表時は好意的に受け止めていたのだが、その後1週間が経過した7月2日（木）（3日（金）は米国市場閉場）までの株価推移を市場（S&P 500）と比べてみると
ストレステスト結果を受けての上昇は一時的なもので、残念ながらストレステスト結果以降はシティ株は概ね下落傾向で市場と比べても見劣りする動きとなっている。
年初来の株価推移も見てみると
3月までは年初と比べて低調な株価推移だったが、4月前半に大幅上昇。その後は市場が上昇する中で見劣りのするパフォーマンスが5月半ばまで続いたが、5月下旬からは上昇傾向に転じ、今回のストレステスト以降にやや下落しているものの、年初来では20％近い上昇と市場を大きく上回るパフォーマンスとなっている。
この年初来のシティ株上昇が今年の自分の米株資産の増加に大きく寄与しているので、何とかここから下落傾向に陥らずに持ち直してもらいたい。7月14日の2026年第2四半期決算が今後に期待を持たせる内容であるといいのだが。