はじめに
2022年2月24日にロシアがウクライナに侵攻してからの自分の米株式ドル資産(配当金等除く)と市場(S&P 500)推移のデータを中心に整理しておく。
侵攻1週目:ロシアのウクライナ侵攻週の自分の米国株資産(2022/2)
侵攻2週目:ロシアのウクライナ侵攻2週経過の自分の米国株資産(2022/3)
ロシアのウクライナ侵攻3週経過後の自分の米国株資産推移
起点は2月22日(火)。2月21日はワシントン誕生日(Washington’s Birthday)で祝日のため閉場。
自分の米国株資産 | 前日比 | S&P 500 | 前日比 | |
2022/2/22 | 1,179,621.49ドル | 4,304.76 | ||
2022/2/23 | 1,172,140.67ドル | -0.63% | 4,225.50 | -1.84% |
2022/2/24 | 1,145,760.81ドル | -2.25% | 4,288.70 | 1.50% |
2022/2/25 | 1,175,246.81ドル | 2.57% | 4,384.65 | 2.24% |
2022/2/28 | 1,154,183.98ドル | -1.79% | 4,373.94 | -0.24% |
2022/3/1 | 1,142,353.73ドル | -1.02% | 4,306.26 | -1.55% |
2022/3/2 | 1,158,185.58ドル | 1.39% | 4,386.54 | 1.86% |
2022/3/3 | 1,146,788.41ドル | -0.98% | 4,363.49 | -0.53% |
2022/3/4 | 1,139,376.45ドル | -0.65% | 4,328.87 | -0.79% |
2022/3/7 | 1,122,793.48ドル | -1.46% | 4,201.09 | -2.95% |
2022/3/8 | 1,108,372.70ドル | -1.28% | 4,170.70 | -0.72% |
2022/3/9 | 1,117,310.71ドル | 0.81% | 4,277.88 | 2.57% |
2022/3/10 | 1,113,003.31ドル | -0.39% | 4,259.52 | -0.43% |
2022/3/11 | 1,107,437.36ドル | -0.50% | 4,204.31 | -1.30% |
2/22週差異 | -4,374.68ドル | -0.37% | 79.89 | 1.86% |
2/28週差異 | -35,870.36ドル | -3.05% | -55.78 | -1.27% |
3/7週差異 | -31,939.09ドル | -2.80% | -124.56 | -2.88% |
総差異 | -72,184.13ドル | -6.12% | -100.45 | -2.33% |
まとめ
前回3月4日金曜日閉場時点でS&P 500は2月22日に比べてまだプラスだったのだが、今回はマイナスに転落。S&P 500はウクライナ侵攻があった週から週単位では徐々に下げ幅が拡大している。この傾向はダウ工業平均、NASDAQも同じ傾向で変化の割合は以下の様になっている。
自分の資産 | S&P 500 | DOW30 | NASDAQ | |
2/22週差異 | -0.37% | 1.86% | 1.38% | 2.34% |
2/28週差異 | -3.05% | -1.27% | -1.30% | -2.78% |
3/7週差異 | -2.80% | -2.88% | -1.99% | -3.53% |
総差異 | -6.12% | -2.33% | -1.94% | -4.02% |
自分の資産は3月7日週は概ねS&P 500と同じ減少率となりそれまでの減少よりは多少マシになってはいるが、資産が減少していることに変わりはなくロシアのウクライナ侵攻週から6%以上の下落となっている。
前回2月28日週(3月4日まで)は自分の資産のマイナス分は約4万ドルであり、その内シティグループ(C)がマイナス約4.2万ドルで一銘柄で資産全体のマイナス分となっていたのだが、3月7日週は全体のマイナス約3.2万ドルのうちシティのマイナスは約1.4万ドルとなっている。
とはいえシティの3月7日週の下落率はマイナス約4.3%であり、ポートフォリオ全体のマイナス2.8%よりも悪いことには変わらない。また自分が所有しているJPモルガン・チェース(JPM)の3月7日週の下落率は約4.1%となっているので、相変わらず米銀株が市場に比べて弱含みで推移している傾向に変わりはないようだ。
3月14日週は米連邦公開市場委員会(FOMC)会合が行われ終了後に政策金利が発表される予定であり、その結果を受けて銀行株の下落傾向に拍車がかかるのかそれとも持ち直すのか気を付けておきたい。