ダウ、SP500の調整局面入りと資産3億円割れ(2026/11)

はじめに

2026年11月第3週は市場が軟調に推移して、掲題の通りダウ工業平均とS&P 500が直近高値から10%下落する調整局面入りとなっている(NASDAQ総合はそれより前の11月5日から調整局面入りしており、11月第3週時点で弱気相場(ベア)の目安とされる直近高値からの20%下落に迫る約18%の下落となっている)。

またそれに伴い自分の円ベース資産も2026年3月下旬以来の3億円割れとなってしまった。

以下、米主要3株式指数の調整局面入りがいつ以来かを確認してみると共に、2026年11月第3週の主要3株式指数及び自分の資産の下落について整理しておくことにする。


米主要3株式指数の調整局面入りはいつ以来か

ダウ工業平均

ダウ工業平均が調整局面入りしたのは2022年9月下旬以来、約4年2ヶ月ぶりのこと。

この頃はインフレ圧力が非常に強く、2022年9月のFOMCでは3会合連続となる0.75%の大幅利上げが行われ高金利が長期化するとの懸念や、9月23日に英トラス政権が財源の裏付けのない大規模な減税策を発表したことで、英国の財政悪化への懸念が世界全体に波及して株式市場が大きく下落していた。自分の資産も大幅減少し、2022年9月のまとめでは久々に米国株ドル資産が100万ドルを割り込んだ(10.5万ドル)ことに言及している。

ちなみにS&P 500、NASDAQ総合もこの頃調整局面入りとなっている。

S&P 500

S&P 500が調整局面入りしたのは2023年10月下旬以来、約3年1ヶ月ぶりのこと。

この頃も未だインフレ圧力が非常に強く、米主要3株式指数は2023年8月~10月の3ヶ月間続落となって、S&P 500とNASDAQ総合が調整局面入り。ダウ工業平均は直近高値からギリギリ9%台後半の下落で調整局面入りは回避している。

ちなみに自分の資産も2023年10月に上述した2022年9月以来、約1年振りに米株ドル資産が100万ドルを割り込んでいたようだ。

NASDAQ総合

NASDAQ総合が調整局面入りしたのは2026年7月末以来、約3ヶ月振り(11月初時点)。

燻っていたAI関連投資への懸念が四半期決算でも拭えずAI関連投資銘柄が大きく下落(フィラデルフィア半導体指数(SOX)は月間で20.61%の下落)し、その比重が大きいNASDAQ総合のみが調整局面入り。ただ調整局面入り直後、マイクロソフト(MSFT)、アマゾン(AMZN)がAI投資への懸念を和らげる決算発表をしたことで、この調整局面入りは一瞬のことだった。


2026年11月第3週(11月16日~20日の資産変動)

米主要3株式指数

2026年11月第3週の米主要3株式指数は、18日のNASDAQ総合を除いて前営業日から下落が続くという酷い動き。やはりAI関連銘柄の下げが大きく、その比重の高い指数ほど下落幅が大きくなるという結果になっている。

この週には半導体大手のエヌビディア(NVDA)の堅調な決算発表、AI開発企業アンソロピック(ANT)の上場など市場上昇のキッカケとなり得る出来事もあったのだが、結果的には逆に下げ幅を拡大(11月20日エヌビディアは13.8%下落、アンソロピックは9.1%下落)させており、AIを巡るリスクや巨額投資に対する市場の懸念を払拭することは出来なかったと言えるだろう。

自分の米国株ポートフォリオ資産及び円資産

まず下落率だがドルベースでは約8.1%、円ベースは為替がドル安になった影響もあり約8.7%の減少。それでも上述した米主要3株式指数のダウ工業平均の下落と同程度には留まっている。これは自分の米国株ポートフォリオに占めるAI関連銘柄が少ない(データセンターの電力供給に関連するGEベルノバ(GEV)、データセンター機器のシスコ(CSCO)程度)ためだろう。

そして減少幅だが、ドルベースでは約14.3万ドル、円ベースでは約2600万円の減少となっている。振り返ってみると直近で週間下落の大きかった印象があるのは、2025年のいわゆるトランプ関税の際と2026年の米・イスラエルのイラン大規模攻撃の際だが、米・イスラエルのイラン大規模攻撃時は

でまとめた通り意外にもそれ程大きな下落にはなっていなかった。そしてトランプ関税の時は

で整理した様に2025年4月第1週にドルベースでは約17.5万ドル(約14%)、円ベースでは約2900万円(約15.4%)の減少となっており、今回の週間下落は恐らくこの際に次いで2001年に米個別株投資を始めて以来2番目に大きいものとなっている。


まとめ

以上、2026年11月第3週の米主要3株式指数の調整局面入り(NASDAQ総合は11月第1週から)と、同週の主要3株式指数及び自分の資産の下落について整理してみた。

まず毎日資産減少を確認しているものの、週間で自分の資産がドルベースでは約14.3万ドル(約8.1%)、円ベースでは約2600万円(約8.7%)の減少となっているのを確認して気が滅入っている。

トランプ関税の際には今回以上の資産減少だったものの、この際はその後に関税の90日間停止などがあって2025年4月月間では米主要3株式指数は前月比上昇で終えている(自分の資産は減少)のだが、今回は原因がAI関連銘柄への根強い懸念、それに伴う米株式市場全体への下落波及となっており、エヌビディアの堅調な決算、アンソロピックの上場など下げ止まるキッカケがあったにもかかわらず大幅下落が続いていること、そして主要3株式指数がいずれも調整局面入りしたことを考えると、週間ではなく、より長い視点で見た場合、事態が長期化する可能性があるのではないかと思っている。

また今回は主要3株式指数が調整局面となっている点も気にかかる。前回3指数共に調整局面となったのは上述した前回ダウ工業平均が調整局面入りした2022年9月のこと。しかもこの際はそのまま直近高値から20%下落する弱気相場入りもしていた。今回が同じ様な事態にならないといいのだが。

週が明けて市場が何とか落ち着きを取り戻して下落基調が止まることを願いたいが、このまま下落傾向が続き、自分の資産も目減りしていくことを覚悟しておいた方がいいのかもしれない。こういう場合は直近の最高値(2026年6月末は3.4億円近くあった)からの減少を考えるのではなく、冒頭に挙げた2026年3月程度の水準であり、2025年末よりも資産は増えている、そして配当自体は(まだ)減っていないと考えて耐えるしかないだろう。

ここ数年は年間単位で資産減少となることが無かったが、2020年、2018年には年間で資産がそれぞれ約2800万円、約2600万円減少していたこと等も思い出して、ここ数年が好調過ぎただけで、長く投資を続けていればこういう局面もあるということへの認識を新たにしておきたい。

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