完全リタイア/配当金生活開始からの期間
2020年11月（2020年10月末退職）から数えて1年3ヶ月目（15ヶ月目）。
2022年1月のキャッシュフロー予実管理
ベースとなる最新のキャッシュフロー（2021年6月版）はこちら。
2022年1月の想定キャッシュフローと実際
2021年12月末時点までの実際のキャッシュフロー実績を反映した2022年1月の想定キャッシュフローと実際のキャッシュフローは以下の通り。
生活費（固定費を除いた出費）はクレジットカードの〆が23日、翌月10日引落しのため主に前月分の生活費が反映されている。
キャッシュフロー項目の値等についてはこちら。
| 2022年1月想定 | – | 2022年1月実績 | 差異 | ||
| 月初預貯金 | 11,277,434 | 11,277,434 | |||
| 配当金充当 | |||||
| その他入金（還付金等） | |||||
| 出費 | 住居費 | 100,000 | 97,435 | 2,565 | |
| 生命保険 | 8,000 | 8,000 | – | ||
| 年金 | |||||
| 健康保険 | |||||
| 通信費 | 15,000 | 12,280 | 2,720 | ||
| 医療費 | 10,000 | – | 10,000 | ||
| 住民税 | 180,000 | 84,000 | 96,000 | ||
| 生活費 | 150,000 | 78,287 | 71,713 | ||
| 月末預貯金 | 10,814,434 | 10,997,432 | 182,998 | ||
住民税
2022年1月は18万円（年72万円）と見込んでいた住民税が実際には8.4万円となった最後の払込が発生。これで令和3年の住民税は払い込みが終了し、多めに見込んでいた1回当たり10万円弱の余裕が生まれていた住民税の恩恵による月末預貯金へのプラスは今後期待できなくなる。
60才までのキャッシュフロー
2022年1月末までの実績と2022年2月以降の生活費を15万円とした場合の60才（2029年末）までのキャッシュフローは以下の様になる。
青色・太字は想定ではなく時間経過による年末の実績。
| 年齢 | 西暦 | 2021年12月末想定預貯金 | 2022年1月末想定預貯金 | |
| 52 | 2021末 | 11,277,434 | 11,277,434 | |
| 53 | 2022末 | 9,790,434 | 9,973,432 | |
| 54 | 2023末 | 8,284,434 | 8,467,432 | |
| 55 | 2024末 | 7,571,434 | 7,754,432 | |
| 56 | 2025末 | 6,095,434 | 6,278,432 | |
| 57 | 2026末 | 5,099,434 | 5,282,432 | |
| 58 | 2027末 | 3,623,434 | 3,806,432 | |
| 59 | 2028末 | 2,627,434 | 2,810,432 | |
| 60 | 2029末 | 1,717,434 | 1,900,432 |
2022年1月末時点で予想される60才末の預貯金額は、住民税分の差異に助けられて190万円に到達。
まとめ
2022年1月の配当金生活は特に可もなく不可もなし。
住民税は上述の通り想定と実際で大きな違いはあるものの、これは6月の住民税確定の時点で分かっていたことのため心理的には得した気があまりしない。ただ実際には想定キャッシュフロー上では18万払込むまま修正していなかったので、1月終了の実績として約10万余剰資金が生まれたことになる。それに加えて生活費も相変わらず想定の15万円を大きく下回る実績だったため、60才末では預貯金が190万円残る想定となった。
本来なら60才末で預貯金がゼロに近いのが望ましいのだが、現在の生活で特に節約はしておらず生活に不満を感じることもない。それに加えて日本でも生活用品の値上げが相次ぎ、徐々に生活費が増えるだろうことを考えると敢えて現時点で生活費を増やす必要は感じられない。
また家庭用品の買い替えやどうしても欲しいものが発生するのは確実であり、想定外の事態が起こる可能性もある（想定キャッシュフローに重大な誤りがあった、自分の所有銘柄の配当停止・配当減など）。それらに備えて今の生活ペースを続けているのが無難なのだろう。