米国個別株投資に使った買付手数料とその割合(2019/12)

はじめに

2019年終盤になってから、日本のネット証券会社の買付手数料に関するニュースが報道されるようになっている。これはアメリカのネット証券が買付手数料を無料化したことに起因しているらしい。自分が使ってる楽天証券でも12月3日に取り扱うすべての投資信託の買付手数料の無料化を発表している。

自分は残念ながら米国個別株投資しかしていないのでその恩恵にはあずかれないのだが、流れとしては楽天証券も買付手数料の撤廃に向かっているようだ。

これを機会に自分が2001年7月から始めた米国株投資に、今までどれくらいの買付手数料を使ってきたのかを整理してみることにする。


2001年からの米国株投資買付手数料

結論から言うと、2001年に米国株投資を始めてからの合計買付手数料は約2,690ドル。

長期間投資をしているので楽天証券(及びその前身のDLJ証券)の米国株購入手数料は何回か変更されているのだが、残念ながらそのルールまでは記録しておらず、実際に費やした手数料のみの記録が残っている。

整理してみると今まで105回購入しているので、1回あたりの買付手数料は、2,960÷105=約28.2ドル。実際そのうち21回は以前にあった誕生日手数料無料制度を使っているので、それを除くと2,960÷84=約35ドルの買付手数料を支払ってきたことになる。ちなみに最高は2010年9月にシティグループ(C)株を4000株購入した際の89.25ドルだった。


投資金額に占める買付手数料の割合

自分は投資を始める際に買付手数料をなるべく少なくすることを自分のルールとして規定しているので、投資金額に対する手数料の割合もここで整理しておく。

今までに投資した金額(配当の再投資分除く)は7,700万円。購入時には基本ドル変換をしてており、今までの平均変換レートは

105.2483。

従って77,000,000×105.2483≒810,411ドル。そのうち2,690ドルが手数料として費やした金額なので、自分が買付手数料に費やした割合は2,690÷810,411×100=0.33%となる。一応自分が当初目標としていた割合には収まっている。


まとめ

2,690ドルはレートを上に挙げた平均取得単価の105.2483円を使うと28万3,117円、そして総投資金額に対する手数料割合は0.33%となっている。2001年から18年超投資をしてきた割には思っていたより少ない金額に収まっている。これは自分の投資金額と楽天証券の手数料体系の変化に拠るところが大きいと思う。

例えば、投資を開始した2001年から2003年までの手数料割合は1.2%と1%を超えていた。これが変わらずに続いていたら、7700万円の1.2%で92.4万円と100万円近くを手数料に払っていたことになる。

一方で2004年までは誕生日に約定すると手数料が無料という制度があったので、それがなければ手数料の割合はもっと高くなっていたか、初期ポートフォリオの銘柄を揃えるのにもっと時間がかかったはずである。

今後は冒頭に触れたように楽天証券の米国個別株の買付手数料も無料になってくれれば有難い。投資の本や記事によく書かれていることではあるが、手数料をなるべく最小化することは基本だが、やはりよく書かれているだけあって重要だと今でも思う。

今後は楽天証券の米国株手数料に注意することにしよう。もし手数料が本当に無料になったら、現在3ヶ月に1度の購入スタイルが変わるかもしれない。自分が3ヶ月に1度の購入にしているのは、購入資金が多いと手数料が低くなることも理由の一つなので。

例えば現在の楽天証券の米国株購入手数料体系では、1回の取引につき約定代金の0.495%(税込)、そして手数料上限が22ドル(約定代金が4,444.45ドル以上の場合)。つまり約定代金が多ければ多いほど、手数料の割合は低くなることになっている。

これが手数料がゼロになれば、投資金額の多い少ないが関係なくなるので、3ヶ月に一度の購入ではなく、毎月購入するスタイルに変更するなどの選択肢が出てくる。

以前から手数料に関しては下記の様に整理をしているのだが、

米国株投資額と手数料並びに投資タイミング

米国株投資と購入手数料の割合考察(2019年5月)/最新は別途

楽天証券米国株最低取引手数料が0円に変更(2019/7)

今後も保有銘柄そのものと共に、この手数料の様に投資にかかわる諸々の規則(例えば税金など)もきちんと情報収集をして、自分の投資が最適になるようにしたい。

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