はじめに

先日は早期リタイアした場合の出費について整理してみたのだが、収入に関しては配当金をメインとした生活することになる。その際には今までの給与という定期的な収入が無くなり、追加投資をすることは難しくなることが想定される。つまり配当金による収入は、リタイアした時点の株数と配当率が基本となる。ここでは早期リタイア後の自分の配当金収入がどのように増えるかについてを考えてみたい。

配当金収入のベース銘柄

配当金を想定するにあたっては、2019年9月時点で四半期のドルベース受取配当（税引後）が多いものが重要となる。現在四半期配当が100ドルを超えているのは以下の7銘柄。

AT&T（T）：所有株数7,990、一株あたり配当@0.51、四半期税引後配当2,922.39ドル

シティグループ（C）：所有株数5,750、一株あたり配当@0.51、四半期税引後配当2,103.10ドル

ブリストル・マイヤーズ スクイブ（BMY）：所有株数2,200、一株あたり配当@0.41、四半期税引後配当646.91ドル

エクソン・モービル（XOM）：所有株数950、一株あたり配当@0.87、四半期税引後配当592.76ドル

ボーイング（BA）：所有株数190、一株あたり配当@2.055、四半期税引後配当280.03ドル

ケロッグ（K）：所有株数370、一株あたり配当@0.56、四半期税引後配当148.62ドル

コカ・コーラ（KO）：所有株数370、一株あたり配当@0.4、四半期税引後配当106.16ドル

この7銘柄の配当を合計すると6799.97ドル。四半期に受け取る配当の総合計が7,410.25ドルなので、これら銘柄の配当が全体に占める割合は約91.6%と9割を超えている。

さらに言うとAT&Tとシティだけで5025.49ドル、約67.8%、500ドル以上のエクソン・モービルまでで6265.16ドル、約84.5%となるので、500ドル以上の銘柄について考えてみる。

追加投資をしない場合の主要銘柄配当想定

以下はあくまで自分の想定。実際には市場の動きによっては、配当減や無配になる可能性も全くないとは言えない点には注意が必要。また円ベースで考えると為替の問題も考慮しなければならない。

AT&Tの過去配当推移からの今後予測

AT&Tは2015年5月に初めて配当を受け取ってから1年に一度着実に増配はしているのだが、それは毎回0.01ドル（1セント）に留まっている。2019年9月現在で保有株数が7,990株なので、来年は四半期受取配当が79.9ドル増えることが想定される。年間で約320ドルとなる。

シティグループの過去配当推移からの今後予測

シティグループの配当については最近の増配に絡めて先日整理したのだが、今後はこれ程の配当増は見込めないだろう。一応最低限の増配をすると仮定して、シティグループの保有株数が5,750株なので、

0.01ドル増の場合：四半期57.5ドル、一年で230ドルの増加

0.02ドル増の場合：四半期115ドル、一年で460ドルの増加

となる。

ブリストル・マイヤーズ スクイブの過去配当推移からの今後予測

ブリストルはここ10年以上着実に毎年増配しているのだが、AT&Tと同様に毎回0.01ドル（1セント）。ブリストルの保有株数は2,200株なので、来年の四半期配当は22ドル増、年間では88ドル増が見込まれる

エクソン・モービルの過去配当推移からの今後予測

エクソンは過去3年は一株あたり配当が年ごとに0.05ドルほど増加している。ただし、それ以前は着実に毎年増配しているが、その幅はまちまち。最低は0.02ドルなのでそれをベースにする。エクソンの保有株数は950株なので、来年の四半期配当は19ドル増、年間では76ドル増が見込まれる

これら4銘柄の予想される配当増は四半期ベースで79.9＋57.5+22＋19=178.4ドル、年間では713.6ドル。

まとめ

早期リタイアして追加の株式購入ができなくなり、既存の保有銘柄/株数で配当がどの程度増えるかについてシミュレートしてみた。結果年間約7万円（分かりやすいように1ドル=100円と仮定）強ぐらいずつは増えるような気がする。自分で整理する前には具体的な数字がまったく想像も出来なかったので、この整理は良かった。2019年9月時点での今後の予想年間配当が310万円そこそこなので、追加投資をしなくても2%強ずつ年間の受取配当が増えるのか。同じ割合で増加すると仮定してみると、配当は以下の様になる。

このペースだと出費をまとめた際に目安としていた420万円には届かないことになる。しかし、出費の目安が変わらなければ退職金の取り崩しのペースは年を経るごとに減少していく。

後は、早期リタイアをする前にどこまでこのベースを上げられるか、ということがポイントになるか。やはり、ここ5年以上ベースサラリーが上昇していない給与所得者である自分にとっては、給与を上げることを考えるよりは、配当を増加させる方策/手段を考える方が効率的だよなあ。