投資開始からの期間

2001年7月から数えて299ヶ月目（24年11ヶ月目）。

資産動向考察

2026年5月末の円ベース資産は以下の通り。

2026年5月末の円ベース資産は前月末に比べて約400万円（約1.3%）の減少。奇しくも2026年の円ベース資産は1月、3月、5月の奇数月が前月比マイナスとなっている。

2026年5月の市場推移

【ダウ工業平均】

2026年4月末終値：49,652.14

2026年5月末終値：51,032.46

2026年4月末/5月末終値差異：2.78%上昇

【S&P 500】

2026年4月末終値：7,209.01

2026年5月末終値：7,580.06

2026年4月末/5月末終値差異：5.15%上昇

【NASDAQ】

2026年4月末終値：24,892.31

2026年5月末終値：26,972.62

2026年4月末/5月末終値差異：8.36%上昇

2026年5月の米国主要3株式指数は、月半ばまではダウ工業平均はほぼ横ばいだったが、S&P 500とNASDAQ総合は上昇傾向。その後ハイテク銘柄を中心にやや下落傾向となったが、その後S&P 500とNASDAQ総合は7営業日連続上昇し、ダウ工業平均は7営業日中6営業日上昇となって5月の取引を終えている。総じて米国企業の四半期決算が堅調であったこと、中東情勢に大きな動きが無かったことが

結果としてNASDAQ総合の上昇幅が最も大きく8.36%上昇、続いてS&P 500が5.15%上昇、そしてダウ工業平均が2.78%上昇と、上昇した日数はほぼ変わらない（ダウ工業平均は20営業日中13営業日、S&P 500とNASDAQ総合は20営業日中14営業日上昇）ものの大型ハイテク銘柄の比重が大きいほど上昇幅が大きい結果となった。

5月にあった主な出来事

中東情勢には目立った進展無し

2026年4月の資産まとめでも触れた米イランの停戦は5月も続いたものの、条件などに合意はされていない暫定停戦のままで停戦協議も行われなかった（もちろん条件などの駆け引きや散発的な衝突/攻撃はあった）。

5月末時点では米イランの交渉団は停戦を60日間延長し、その間に核問題を協議する「覚書（MOU）案」に暫定合意をしたがあくまで交渉団レベルの話で、米イラン政権は双方とも修正を求めるなど先行きは不透明。また5月下旬にはイスラエルが暫定的な停戦合意の緩衝地帯を超えてレバノンに侵攻しており、これも米イラン交渉の停戦協議の進展への足かせになっているようだ。

ただ上述の様に米国株式市場は概ね堅調に推移しており、予断を許さない状況に変わりはないが目立った大きな動きが無かった事で市場が上昇基調であったとも言えるだろう。

米企業の四半期決算が概ね終了

2026年4月半ばから本格化した米企業の四半期決算は、LSEGのデータによると2026年5月29日（金）時点でS&P 500構成企業のうち482社が決算を発表済み。

うち84％で利益、80％で売上高がアナリスト予想を上回っており、市場予想よりは堅調な決算となっている。前月のまとめでも触れたが中東情勢の影響が色濃く出てくる次四半期の決算がどうなるかに要注目だろう。

米消費者物価指数（CPI）は上昇するも、前月と同様に市場予想の範囲内で影響は限定的

5月に発表された米消費者物価指数はガソリン価格が前月と同様に上昇し、ガソリンを含むエネルギーが月間の全品目上昇の40％を占め大きく上昇。ただし市場の予想範囲内であったことから、市場への影響は前月と同様に限定的だった。

ただ中東情勢に起因するエネルギー高騰によるインフレ圧力が2ヶ月続けて強まっており、発表時には市場に大きな変動は無かったものの、今後については決して安心できる状況ではないと思っている。

月末ベースではドル円為替はドル高に

先月のまとめで書いた様に2026年4月末には当局による為替介入があり（財務省が5月29日にデータを公表して為替介入があったことが確定）、介入前の1ドル＝160円台から156円台となって4月を終えていた。

その後5月に入ってからも円安ドル高基調だったためかGW中に断続的な為替介入があったのだが、大勢に影響は無く円安ドル高基調が続いて5月末は1ドル＝159円台と4月に比べてドル高で終えている。ただ1ドル＝160円台になると為替介入があるのでは、という警戒感からか1ドル＝160円台にはならず。

半導体銘柄が米株式市場の上昇をけん引

上述した様に米株式市場はいずれも前月比上昇し、ハイテク銘柄の比重が大きいほど上昇幅が大きくなっている。

特に好調な決算、需要が旺盛だった大手半導体銘柄の伸びがすさまじく、エヌビディア（NVDA）は月間で4.06%、ブロードコム（AVGO）は7:08%上昇とそこそこだったものの、それ以外は

マイクロンテクノロジー（MU）：87.76%上昇
アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）：51.20%上昇
アーム・ホールディングズ（ARM）：44.98%上昇
クアルコム（QCOM）：39.78%上昇
インテル（INTL）：21.38%上昇

と20％台～80%台の大幅上昇となっており、フィラデルフィア半導体指数も22.14%の上昇で、これら上昇が5月の米国株式市場上昇に寄与したと思われる。

ポートフォリオ

2026年4月末と2026年5月末の自分の米国株ポートフォリオは以下の通り。

【2026年4月30日】

【2026年5月29日】

2026年5月に10%を超える上下動のあった銘柄は以下の7銘柄。

ケマーズ（CC）：17.8%下落

チャーター・コミュニケーションズ（CHTR）：12.8%下落

シスコ・システムズ（CSCO）：31.6%上昇

ダウ・インク（DOW）：16.6%下落

GEエアロスペース（GE）：11.7%上昇

GEベルノバ（GEV）：10.6%下落

キュニティ・エレクトロニクス（Q）：10.9%上昇

シスコは決算が好調だったことやハイテク銘柄の上昇もあって前月の17.9%上昇に続き、5月も30%を超える上昇。

一方前月に好調な決算を受けて24.1%上昇したAIデータセンター需要の影響の大きいGEベルノバは、5月のハイテク銘柄上昇にもかかわらず10.6%の下落。5月27日のBernstein 42nd Annual Strategic Decisions Conferenceの講演で最高経営責任者のScott Strazik氏が深刻な電力網の逼迫やそれに伴う電気料金の値上げといった要因から、米国の多くの州が新たなデータセンターの建設に反対し始めていると指摘するなど、データセンターの電力プロジェクトに関して慎重な見解を示したことで、市場が上昇する中でGEベルノバは5月27日から6月1日まで4営業日連続下落。また4月の決算上昇で前年比125%上昇していたことから利益確定売りもあったと思われる。

自分の所有26銘柄中では上昇が9銘柄、下落が17銘柄と下落した銘柄が多く、全体では4.5万ドル減少、割合では2.26%の下落となっている。自分のポートフォリオ内に占める割合の大きい上位3銘柄のシティグループ（C）、AT&T（T）、エクソン・モービル（XOM）がいずれも約1万ドルの減少だったことが全体で振るわなかった要因となっている。

為替

先月終値：2026年4月30日 1ドル＝156.58円

今月終値：2026年5月29日 1ドル＝159.36円

2026年5月末のドル円為替レートは前月に比べて1ドルあたり2.78円、割合で言うと1.78%のドル高。詳しくは既述部分を参照。

月末には再び1ドル＝160円台近くになり、これを書いている6月に入ってからは1ドル＝160円台が続いているため、為替介入が再びあるかどうかが短期的なポイントになるだろう。

まとめ

累計投資：80,000,000円（今月追加投入なし）

米国株：309,689,435円

外貨MMF：60,425円

USドル：2,292,863円

日本円：5,003,884円

資産：317,046,607円

累計損益（累計投資と資産より）：237,046,607円/296.3%

累計引落額：19,000,000円（今月引き落とし無し）

2026年5月は円ベースでは約400万（約1.3%）減、ドルベースでは約4.5万ドル（約2.3%）増といずれも減少。米国市場が上昇しているのに対して自分の資産は減少となってしまった。

振り返れば先月もNASDAQ総合が約15%、S&P 500が約10％と大きく上昇している中で、自分の資産は増加したもののドルベースでは4.6%の上昇に留まっており、先月に続いて自分のポートフォリオに占めるハイテク銘柄の割合がほとんど無いことが、顕著に月次のパフォーマンスに表れた月だったと言える。市場に比べてパフォーマンスが劣るのは残念ではあるが、市場と競争している訳では無いし、ハイテク銘柄は配当金が無い/少ない銘柄が多いので、完全リタイアして配当金生活を5年以上も送れている現在の自分のポートフォリオをあえて変える必要は無いだろう。

6月は自分のポートフォリオで大きな割合を占めるシティグループ（C）株に影響を及ぼしそうな16、17日に開催されるFOMC、そして月末に発表されるだろう米銀のストレステスト結果に要注目。特にストレステストは無難に乗り切って株価上昇に繋げてもらいたいものだ。